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【書評】経済は世界史から学べ 【日本のバブルはなぜ起こったのか】

こんにちはプラズマコイです。
今日は、日本のバブルはなぜ起こったのか?について書きたいと思います。

そのため今回は、高度経済成長期〜バブル崩壊までを書きたいと思います。

高度経済成長期

最後の戦争後に成長開始

まず、1945年に太平洋戦争が終結し、そこから日本の復興が始まります。

1955年頃〜1973年にかけて、日本の工業化がすすみ、年平均で10%くらいの経済成長が起こりました。

この頃はオリンピックがあったり、ノリノリの時代ですね。

10%の成長がどのくらいすごいかと言うと、今の発展途上国でも7とか8%の成長率ですので、それが18年もずっと続いたということです。

1973年には日本のGDPは世界2位になりました。

高度経済成長が終わり → 安定成長にシフト

次に、1973年と1978年に2度のオイルショックが日本経済に打撃を与えます。それでも年平均では4%の経済成長を達成していました。

ちなみに、オイルショックとは、
海外の戦争の影響で、石油が高騰して、ガソリンの高騰などから、製品の価格が高騰することです

ものが高ければ、みんな買わないですよね。ということで、成長のカーブが抑えられたということです。

でもそれでも、自動車産業や”三種の神器”の生産などの産業が育ってきていたので、4%くらいは成長できていました。

ジャパン・アズ・ナンバーワン

1979年に、高度経済成長期の分析を行ったアメリカの学者が、ジャパン・アズ・ナンバーワンという本を出版しました。

そこには日本人の強みとして以下が挙げられています。

  • 日本人の勤勉と学習意欲
  • 労働生産性と品質管理の高さ
  • 終身雇用などの日本的経営
  • 通産省(現:経済産業省)の業界指導力の高さ

この方針がこの頃には生きていたということですね。2019年の今はもう40年も経っていますので、まったく同じやり方では通用しなくなっていますね。

プラザ合意

さて、ここからがバブルの原因の本題です。テンポよく箇条書きでいきます。発端はアメリカの財政問題からです

  • 1980年代のアメリカで、戦争のため財政赤字が広がる
  • インフレ(お金の価値がさがること)抑制のため、ドルの金利を20%とかに上げる
  • 金利が上がったので、みんなドルを買う
  • ドル高になったので、アメリカの輸出が弱る。
  • 逆にアメリカにとって輸入がしやすくなるので、日本の製品が沢山入ってくる
  • 自動車など日本の車が売れたので
  • アメリカの自動車産業では失業者があふれる
  • 円高ドル安にすればアメリカの産業が復活する!

そんなながれで、そもそも日本の円が割安で緩やかに「円高」にシフトしていたところ一気にすすめました。

プラザ合意(1985年9月)前は
1ドル=235円でしたが、約1年で一気に
1ドル=150円くらいになりました。

「プラザ合意→円高」になり日本はバブルになる

そもそも日本は経済成長が著しく、1987年の日本のGDPはアメリカを抜いて世界1位になっていました。SONYのウォークマンも世界的に大ヒット!

そんな中、円高が進み、日本は円高不況を恐れて金利を下げます。
これにより金利が「7、8% → 5、6%」になりました。
※5%でも十分高いですけどね。

金利を下げると・・・貯金しても儲からないので、株式にお金が流れます。

1989年には日経平均が3万8千円になっている

また、金利が下がると、低い金利でお金を借りられるので、不動産投もお金が流れます。

これによって「銀行の貯金 → 不動産、株式」とお金が流れたため、株式バブル、不動産バブルが始まったというわけです。

これによって、お金が世の中に出回り、旅行、レジャー、ブランド品の購入など、お金がぐるぐる回って、かつて無い程の好景気になりました。

このバブル時代の日本の経済成長は平均6%です。

バブルを崩壊

時の官僚、西村吉正の言葉で

「資産価格の高騰で国民の間に格差ができた。だからバブル潰し・正常化が最大の課題だというのが当時の多くの人たちの認識だった」

ということで、行き過ぎた景気を抑えるために、にほんは金利を引き上げて、また不動産や株から貯金をさせてお金があまり出回らないようにしようとしました。

そうして起こったのが1991年のバブルの崩壊です。

様々な企業の倒産、破産者の続出、所得の減少、人々の不安の増加により、一気に消費が冷え込んで、デフレになりました。

失われた20年

1991年バブル崩壊後の日本の経済成長率は20年で0.8%でした。

リーマンショックなどもあり、日本経済としては厳しい期間でしたね。
これを失われた20年と言われていますね。
さらにその後、今も内閣は2%の経済成長率を目指していますが達成できていないことや、世界経済全体としてはそれ以上で成長していることから、失われた30年と言われることもあります。

ただ株価はこの10年は戻り気味ですので、ここ10年は復活の10年といえるでしょう。

令和の時代に向けて

今後は以下の指標が経済成長に向けて重要になってくるかなと思います。

  • 近年の日本企業の好調な業績の継続
  • それによる個人消費の伸び
  • 少子化を跳ね返すための生産性向上(教育、デジタル化など)

少子化や、成熟してしまったビジネスモデル(マニュアル化して工業製品の生産量最大化)を打破する施策が日本には求められていますね。